人とくるまのテクノロジー展2015において、「カー・ロボティクス―自動運転の社会導入に向けた最新動向と課題」と題したフォーラムが開催された。

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フォーラムには総務省より森下信氏（総合通信基盤局電波部移動通信課新世代移動通信システム推進室長、高度道路交通システム推進室長）が登壇し「次世代ITSを支える情報通信技術の展開」と題し講演を行った。

森下氏は総務省が描く次世代ITSへの発展イメージを冒頭で説明。現在のところは、ETCやITSスポット、VICSなどの渋滞情報の提供や料金決済に利用できる個々のサービスが全国に普及し、渋滞対策等に効果を発揮している段階にあると述べる。今後はカメラやレーダーによる車載センサーを活用した、高度な自立型の運転支援（衝突被害軽減ブレーキや車線逸脱防止システムなど）を各自動車メーカーが競って導入していくと予想する。

また2020年までには世界一安全な道路交通社会システムを実現するべく、自立型の運転支援だけではなく協調型の機能（車車間通信、高分解能レーダー等）も組み合わせて運転支援を高度化していく、との展望が語られた。

続いて森下氏は「自動走行システム」における電波利用の重要性について言及。

森下氏によれば、さまざまな交通環境に対応できる自動走行システムを構成するためには、3つの要素が必要であるという。すなわち「通信・センシングによって支えられる認知」「人口知能によって支えられる判断」「駆動・制御装置によって支えられる操作」だ。

森下氏いわく、このうちの「認知」の部分で電波利用が重要となると指摘。ここでいう認知とは、システムが車両周辺の状況などを対象とした情報収集を指し、電波利用を通じたレーダーによる車間距離測定、レーダーによる周辺監視、車車間通信等による情報入手への期待が高まる（森下氏）。

企業と官公庁、研究機関の協力形態については「判断と操作の部分は主に各社が開発、競争する領域だが、認知の部分（特に通信で）は基本的に産学官で協調して取り組むべき領域と捉えている。認知を支える通信の部分で、協調して統一したプロトコルを決めていくことが今後重要となるはず」と説明した。

《レスポンス 北原 梨津子》